幾多の技術革新と、事業の根幹を貫くトータルエンジニアリング思考で、様々な業態、事業を築き上げてきました。
そこから見えるのは「人の営み」を守るため、支えるため、創業以来培ってきた飽くなき研鑽と、常に次の一歩を踏み出すチャレンジ精神です。
その最たるものが様々な環境保全技術を産み出し、社会への貢献と巨大プラントの根幹を支えてきた開発エンジニアリング事業です。
これまでに、省エネ型脱臭装置・リサイクル型焼成炉システム・高機能RO淡水化装置などが産み出され、各フィールドで活躍しています。
これからも、社会や顧客のニーズに基づき、幾多の製品を産み出していきます。

平成24年船舶のバラストウォーター処理装置

船舶がバランスを保つため、船内の専用タンクに積込まれるバラスト水は、採水した国の港とは異なる国の港で排出されることが多く、含まれている水中生物が本来の生息地で拡散することに伴う生態系の破壊、漁業被害、健康への悪影響などが懸念されています。
こうした脅威に対して、国際海事機構(IMO)は「船舶バラスト水および沈澱物の制御および管理に関する国際条約」を採択し、今後段階的に含有生物に関する規制を導入することになりました。
上記条約に対応するため、バラスト水中の生物を処理し、採水地以外の場所での無秩序な生物種の拡散を防止するシステムを開発しました。

平成24年化石燃料のナノバブルによる燃焼効率向上とCO²削減

化石燃料に、高圧・高温ドライスチームと空気の混合気体をナノバブルとして注入することにより、燃焼効率の向上と、黒煙やCO等の排出を抑制するシステムを開発中です。

平成23年高機能RO淡水化装置の開発

平成9年に開発した全水源型海水淡水化装置の技術を応用し、全水源対応はもとより、緊急時に移動可能で、純水、飲料水も製造できるシステムを開発しました。
現在、発電所等向けに数機受注しています。

平成23年バブルによる細管洗浄装置の開発

洗浄効果や除菌効果があるとされるマイクロ・ナノバブルについて研究を重ね、安定したバブル水の供給システムの開発に成功し、その機能を熱交換器の細管洗浄に応用するシステムを開発しました。
現在、熱交換器モデルにて効果を実証中です。

平成23年ハイブリッド式焼却炉システムの開発

事務系一般ごみと、含水率の高い海生物を同時処理でき、一般ごみは電気により可燃物をガス化し、二次燃焼室で燃焼するシステムとなっており排ガス中の有害成分を極めて低く抑えることが出来、環境に配慮したものです。
現在、平成26年に1号機の建設を予定しています。

平成22年リサイクル型焼成炉システムの開発

海水系の取水路等で発生する除去貝を、破砕・洗浄処理の前処理工程を経て乾燥炉にて乾燥し、乾燥後の貝殻を電気熱源式焼成炉内でゆっくりと脱炭酸反応させ、高純度の酸化カルシウムを製造。得られた酸化カルシウム に加水し、安定した水酸化カルシウムを生成するシステムを開発し、平成23年度に納品し、現在安定稼働中です。

平成11年氷蓄熱システムの開発

昼間のピーク電力を抑えることを目的とした氷蓄熱式空調システムにおいて省スペースかつ高効率な蓄熱槽と、その蓄熱槽を有効に利用できる制御を含めた全体システムを開発。 平成12年より、時事通信社殿本社ビル、共同通信社殿本社ビルをはじめ、 全国に約20件、総蓄熱量36,000ＵＳＲＴを納入しました。

平成9年全水源型海水淡水化装置の開発

海水を含むあらゆる水源から、飲料水を製造することができるシステム。
逆浸透膜方式により、コンパクトかつ省エネルギー化をはかり、移動可能な 装置を開発。
淡路島において、池水より淡水を製造するシステムを受注しました。

平成5年高効率除湿装置の開発

高効率ヒートポンプ除湿装置は、製品の製作時や保管時に適正な温湿度空間が要求される特定の機器のため、ヒートポンプ（HP）の採用により高効率化を実現したコンパクト型除湿装置です。平成6年より現在まで、全国の発電所において使われています。

平成4年省エネ型脱臭装置の開発

発電プラントの海水循環水系内部をはじめ、高濃度、大容量の悪臭が発生する空間の脱臭に最適。高濃度臭気は、従来の湿式化学洗浄方式にさらに高吸着ハニカム形状活性炭を採用することにより、流体抵抗が少なくなり、小さな動力で高効率の脱臭効果を発揮します。
平成5年より現在まで、全国の発電所において使われています。

平成元年海生物焼却炉の開発

海水系の取水路等で発生する除去貝、汚泥、水産系の廃棄物をロータリーキルン式焼却炉で焼却。有機分の完全燃焼により無臭無害化を図ると共に、貝類の主成分であるカルシウムの肥料添加物への有効利用を 可能にしたシステムです。 現在まで、4機の受注実績があります。

株式会社YARDO（柳田産業研究開発機構）

株式会社YARDO（ヤード）とは、柳田産業研究開発機構（YANAGIDA RESEARCH ＆DEVELOPMENT ORGANIZATION）の略で、研究者または、研究者の所属する企業と柳田産業が共同で新たな研究開発テーマを提案、選定し、共同で研究開発を行う研究開発機構です。必要に応じてテーマ別研究者を登用することで、いつでも市場の動向に応じたテーマについて研究開発を行うことが可能となりました。また、研究初期段階から、市場開拓までを視野に入れた共同研究を行うことにより、エンドユーザーからのシステム受注もしくは製品化を目指します。